ドローンは、空撮用コンシューマー機から農薬散布・点検・測量・物流などの産業用途まで、国内外で多数のメーカーが製品を展開しています。
本記事では、海外・国内（日本）の主要なドローンメーカーを一覧で紹介すると共に、用途別の選び方・世界シェアの傾向・2026年時点の最新情報まで紹介します。
【2026年最新】ドローン市場のシェアと動向
民生用ドローン市場では、DJI（中国）が世界シェアの約70〜90%を占めており、事実上の独占状態です。
世界のドローン市場規模は2025年時点で約418億ドルに達し、2030年には約897億ドル規模に成長すると予測されています（年平均成長率約13.9%、出典：Mordor Intelligence）。
かつてトップ3に並んでいた米国の3D Roboticsはハード開発から撤退しており、現在のシェア上位はDJI・Skydio・Parrot・Autelなどが競い合う構図です。
国内ではACSL・PRODRONE・マゼックス・NTTイードローンテクノロジーなどの産業用ドローン専業メーカーが注目されています。
2025年度の国内産業用ドローン市場はサービス分野を含め約4,000億円規模を突破し、「実証実験フェーズ」から「本格的な社会実装フェーズ」への移行を成し遂げました。
【2026年】日本のドローン規制・免許の最新状況
ドローンのメーカーを選ぶ前に、現行の規制を把握しておく必要があります。
2022年6月20日より、100g以上の機体はすべて航空法の規制対象となり、国土交通省の「DIPS」に登録することとなりました。
一般的なカメラ付きドローンは100gを超えるため、屋外で飛ばす際は必ず飛行制限の情報を確認し、適切な飛行申請を行う必要があります。
ドローンに関わる資格制度について
2022年12月より国家資格制度（一等・二等無人航空機操縦士）が開始され、2025年12月をもって民間資格による飛行許可申請の一部省略制度が廃止されました。
| 飛行レベル | 内容 | 必要な資格 |
|---|---|---|
| レベル1〜2 | 目視内・有人地帯外 | 不要（規制エリア外） |
| レベル3〜3.5 | 無人地帯・目視外飛行 | 二等以上（国家資格） |
| レベル4 | 有人地帯・補助者なし・目視外飛行 | 一等（国家資格）＋機体認証 |
業務でドローンを活用するには、国家資格取得が要件となる場合も増えてくることが予想されます。
ちなみに、業務目的でないかぎり「無線」に関わる免許は不要な場合が多いです。
▼詳しくは以下の記事を参照してください。
ドローンで無線免許が必要な場合とは？ 2つの資格と開局の手続き
一般的なドローンの操作に資格は不要ですが、一部の特殊なドローンでは無線に関わる免許（アマチュア無線技士、陸上特殊無線技士）が必要です。この記事では電波法の規定にも触れつつ、ドローンに関わる無線資格の種類と取得方法、開局申請の流れを具体的に解説します。
www.takayama-musen.comドローンメーカーを選ぶ前に確認すべき3つのポイント
メーカー名だけで比較すると、使う用途や目的に合わないことも多いです。
買ってから後悔しないために、購入前に以下の3点についてチェックして候補を絞りましょう。
- 目的を明確にする：空撮・点検・測量・農薬散布・物流など、用途によって重視すべきスペックが大きく異なります。
- 運用環境を確認する：屋外か屋内か、風や雨など気象条件、操縦者のスキルレベル、飛行頻度などを整理します。
- 機体単体でなくエコシステムで評価する：バッテリー・プロペラなど消耗品の入手性、修理窓口、国内サポート体制、対応ソフトウェアまで含めて比較します。
海外ドローンメーカー一覧【用途別の特徴と強み】
海外メーカーは、汎用機で世界的に強いブランドと、測量・物流・屋内点検など特定用途に特化したブランドに分かれます。
国内での修理・部品供給が安定しているか、業務に必要なソフトやセンサー構成が揃うかを必ず確認してください。
| メーカー名 | 国 | 主な用途 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| DJI | 中国 | 空撮・点検・測量・農業 | 世界シェア約70〜90%。製品ラインナップと周辺機器・サポートが充実 |
| Parrot | フランス | 点検・測量・軍/官公庁 | 欧米の公共調達で評価。カントリーリスクを避けたい用途で候補になりやすい |
| Autel Robotics | 中国 | 空撮・産業用 | DJI代替として比較されやすい。4K以上の高画質機体を展開 |
| Skydio | 米国 | 点検・警備・軍/官公庁 | AIによる自律飛行技術「Skydio Autonomy」が強み。官公庁からの需要が高い |
| HOVERAir | 中国 | 空撮・セルフィー・入門〜中級 | AI自動追尾・ワンボタン離陸が特徴。99g〜の機体ラインナップで免許不要モデルあり |
| Yuneec | 中国 | 空撮・業務用 | 6ローター搭載の「Typhoon」シリーズなどを展開。国内調達性を要確認 |
| Wingtra | スイス | 広域測量・マッピング | VTOL固定翼で滑走路不要。大面積の測量で費用対効果が高くなりやすい |
| Wingcopter | ドイツ | 物流・医療物資輸送 | 長距離・VTOL対応。機体単体より運航設計込みでの導入が中心 |
| Flyability | スイス | 屋内・狭所点検 | 球体ガード搭載でプラント・タンク内部など近接点検に特化 |
| CHCNAV | 中国 | 測量・測位 | GNSS・LiDAR連携のマッピング用途で選ばれる。位置精度と解析体制が評価軸 |
| Holy Stone | 中国 | 入門・ホビー | 通販で入手しやすい小型機が中心。初めての一台として比較されやすい |
| Ryze Technology（Tello） | 中国 | 教育・入門 | プログラミング学習用途に定番。操作が簡単で入門機として高い評価 |
DJI
2006年に創業したDJIは中国の深圳を拠点とする世界最大のドローンメーカーです。幅広い機種が揃い、民生用市場では世界シェア約70〜90%を占めます。
強みは機体性能だけでなく、操縦支援・周辺機器・サポート体制を含めた完成度の高さです。
一方で、官公庁・重要インフラ向けには、データ取り扱いやサプライチェーンに関するセキュリティ懸念が指摘されており、日本でも公的インフラ点検では国産機への切り替えを求められるケースが増えています。
米国では2025年の国防権限法に基づき、FCC規制リスト入りが懸念されているのが実情です。
用途に応じて代替メーカーとの比較検討が必要と言えるでしょう。
| ・空撮向けの「Mavicシリーズ」・「Miniシリーズ（Neo：約5万円〜）」 ・産業測量向けの「Matriceシリーズ」 ・農業用の「AGRASシリーズ」 ・物流向け「Fly Cart」 |
公式サイト：dji.com/jp
▼DJIの主力製品については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
Parrot
Parrotはフランスのドローンメーカーで、コンパクトな機体が点検・測量領域で評価されています。
欧米の公共調達で採用実績があり、カントリーリスクへの配慮が必要な案件で人気のメーカーです。
ミニドローン事業からは撤退しており、現在は産業・防衛用途に注力しています。
| ・「ANAFI」シリーズなど |
公式サイト：parrot.com
（国内流通状況は購入前に代理店へ直接確認をおすすめします）
Autel Robotics
Autel Roboticsは中国発のメーカーで、4K以上の高画質空撮機や産業向け機体「EVO II」シリーズを展開しています。
DJI代替として比較検討されやすく、カメラ性能・操作性・価格帯を同クラスで見比べての需要が高いです。
選定では機体スペックよりも、ファームウェア更新の頻度・国内修理対応・周辺機器の充実度を重視することが実務上の判断材料になります。
| ・「EVO II」シリーズなど |
公式サイト：autelrobotics.com
Skydio
米国メーカーのSkydioは、6基のナビゲーションカメラとAIを組み合わせた自律飛行技術「Skydio Autonomy」が最大の特徴です。
GPSが届かない屋内でも安定した飛行が可能で、障害物が多い環境でのインフラ点検・建設現場の進捗管理・警備用途での採用実績があります。
官公庁からのニーズが特に高く、カントリーリスクを避けたい場面でDJIの代替として検討されるメーカーです。
公式サイト：skydio.com/ja-jp
HOVERAir
HOVERAirは、中国のZero Zero Roboticsが展開するブランドで、AI飛行カメラを掲げた空撮特化の機体として、2024〜2026年にかけて日本市場での注目度が急上昇しています。
日本の航空法に合わせて99gに軽量化した「X1 Smart」はクラウドファンディングで話題となり、2025年5月には上位機「X1 PRO（約8万円・4K60fps）」「X1 PROMAX（約11万円・8K対応）」が日本で発売されました。
最大の特徴は、ボタンひとつで手のひらから自動離陸し、AIが被写体を自動追尾する12種類以上の飛行モードです。
操縦スキルがなくても映像になる設計で、旅行・アウトドア・家族の記録撮影など、セルフィー用途のユーザーから高い支持を得ています。
X1 Smartは99gのため機体登録・技能証明が不要（100g未満）という点も、気軽に始めたいユーザーには大きな利点です。
しかし産業用途や長距離飛行には対応しておらず、あくまで「誰でも使える空飛ぶカメラ」としての位置づけであることを理解した上で選ぶ必要があります。
| ・99gの軽量化「X1 Smart」 ・「X1 PRO（約8万円・4K60fps）」 ・「X1 PROMAX（約11万円・8K対応）」 |
公式サイト：jp.hoverair.com
Wingtra
Wingtraは、スイスのVTOL（垂直離着陸）固定翼メーカーになります。
垂直離着陸のため滑走路が不要で、固定翼の長時間飛行を活かした広域マッピング・測量が強みです。
大面積の現場では、マルチコプターで区切って飛ぶよりも飛行時間・人件費を削減できます。
固定翼系は運用手順がマルチコプターと異なるため、飛行計画・離着陸・解析フローまで含めた導入設計が必要です。
公式サイト：wingtra.com
Flyability
Flyabilityは、スイスの屋内点検特化メーカーです。
プラント・タンク・煙突内部など、人が入りにくい狭所・危険箇所の近接点検に採用されています。
GPS非対応環境でも安定飛行が可能で、球体ガード構造により接触リスクを大幅に低減可能です。
点検は撮影後の所見化・報告工程も大切になるため、Flyabilityはデータ管理・共有のしやすさも高く評価されていたす。
公式サイト：flyability.com
Holy Stone
Holy Stoneは通販で入手しやすい入門〜ホビー向け小型機を展開するメーカーです
（公式サイト：holystone.com）
100g未満の機体は航空法の規制対象外ですが、飛ばす場所のルール確認とプライバシーへの配慮が欠かせません。
選定では飛行安定性・プロペラガードの有無・予備バッテリーの入手性を重視してください。
Ryze（Tello）
（公式サイト：ryzerobotics.com/jp/tello）
Ryze Technologyの「Tello」は教育・プログラミング学習用途で定番の機体として知られています。
国内（日本）ドローンメーカー一覧【国産機の特徴と強み】
国産ドローンは海外大手と比べると価格が高い印象を持たれがちですが、比較すべきは購入価格ではなく導入から保守までの総コストです。
官公庁・重要インフラ向けでは、セキュリティ要件やサプライチェーンの説明責任を満たせる国産機を使う場面が増えています。
| メーカー名 | 所在地 | 主な用途 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| ACSL | 東京都 | 点検・物流・警備 | グロース市場上場。国産産業用ドローンの代表格。セキュリティを重視した機体を展開 |
| PRODRONE（プロドローン） | 愛知県 | 点検・測量・物流・特殊用途 | カスタマイズ性が高く、特殊ペイロード搭載などの特注対応が可能 |
| ヤマハ発動機 | 静岡県 | 農業（農薬散布） | 農業用無人ヘリコプターで30年以上の実績。販売網・整備・講習体制が充実 |
| マゼックス | 大阪府 | 農業・林業・運搬 | 「飛助シリーズ」「森飛morito」など農薬散布・林業向け機体を展開。国内メーカー累計販売台数1位 |
| NTTイードローンテクノロジー | 埼玉県 | 農業・点検 | NTT東日本グループ。データ関連部品の国産化を実施。農業用ドローン「AC101」「AC102」を展開 |
| エアロセンス | 東京都 | 測量・点検・物流 | VTOL固定翼機を展開。ソニーのイメージング技術を活かした高精度空撮・測量 |
| Liberaware（リベラウェア） | 千葉県 | 屋内・狭所点検 | 世界最小級ドローン「IBIS2」が主力。天井裏・配管など狭小空間の点検に特化 |
| TEAD | 東京都 | 産業全般 | 機体＋トレーニング＋オペレーション支援まで一体で提供。運用体制ごと整えたい場合に適合 |
ACSL（自律制御システム研究所）
ACSLは東京都に本社を置く国産産業用ドローン専業の株式会社で、ドローンメーカーとして世界で初めて東証グロース市場に上場した企業です。
点検・警備・物流など幅広い分野で活用できる高い自律飛行技術と国産品の信頼性が強みで、官公庁・重要インフラ向けのセキュリティ要件が厳しい案件で筆頭候補になります。
| ・小型空撮機「SOTEN（蒼天）」 ・物流向け「PF2-AE Delivery」など |
公式サイト：acsl.co.jp
PRODRONE（株式会社プロドローン）
PRODRONEは、愛知県名古屋市に本社を置く産業用ドローン専門メーカーです。
高安全性・高機能・カスタマイズ性の高さが特徴で、ロボットアーム・特殊カメラ・センサーなど特注ペイロードへの対応力があります。
インフラ点検・測量・物流の各用途に最適化した機体を展開しており、既製品では要件が満たせない現場で採用されやすいです。
| ・「PD4B-M（約198万円）」 ・「PD6B-Type3」など |
公式サイト：prodrone.com/jp
ヤマハ発動機
ヤマハ発動機は、農業用無人ヘリコプターを30年以上にわたって開発・販売してきた実績を持つメーカーです。
全国規模の販売網・整備拠点・操縦者講習体制が充実しており、季節ピーク時のサポート対応も含めた農業現場での安定運用を強みとしています。
農薬散布において圃場条件への適合・洗浄・保管手順まで含めたトータルサポートを求める場合に有力な選択肢です。
公式サイト：yamaha-motor.co.jp/ums
マゼックス（株式会社マゼックス）
マゼックスは、大阪府東大阪市に本社を置く産業・農業用ドローン製造メーカーです。
2009年の創業以来、農林業向けドローンをメインに開発・製造しており、国内メーカーとして累計販売台数1位の実績を持ちます。
| ・農薬散布用の「飛助シリーズ」 ・林業向け「森飛morito15」 ・運搬用「延助IV（約189万円）」など |
現場ニーズに特化した製品を展開しています。
公式サイト：mazex.jp
NTTイードローンテクノロジー
NTTイードローンテクノロジーは、NTT東日本グループの産業用ドローンメーカーです。
データに関わる部品から中国製を排除し、国内工場での生産体制を構築したセキュリティ重視の設計が特徴で、公的インフラ点検・農業（農薬散布）用途での採用が増えています。
主に農業用ドローンを展開しており2025年には埼玉県に関東支店を開設し全国対応をさらに強化しています。
| 農業用ドローン「AC101」「AC102」など |
公式サイト：ntte-drone.co.jp
エアロセンス
エアロセンスは、ソニーグループが設立に関わったドローンメーカーで、VTOL固定翼機による測量・点検・物流用途に強いです。
ソニーのイメージング技術を活かした高精度空撮と、平地が少ない日本の地形でも離着陸場所の制約を減らせるVTOL設計が評価されています。
広域案件で現場移動と段取りを効率化したい場合に有効です。
| 約176万円〜の「エアロボ（AS-MC03）」など |
公式サイト：aerosense.co.jp
Liberaware（株式会社リベラウェア）
Liberawareは、千葉県に本社を置く産業用小型ドローンメーカーです。
世界最小級の屋内点検ドローン「IBIS2」を主力製品とし、狭くて暗くて危険な屋内空間の点検・測量ソリューションに特化しています。
天井裏・配管・下水道など人が入れない場所の点検で採用が増えており、足場設置コストやリスク削減が可能です。
2024年には福島第一原発1号機格納容器内部の調査にも活用された実績があります。
| 世界最小級の屋内点検ドローン「IBIS2」など |
公式サイト：liberaware.co.jp
水中ドローンメーカー：注目の分野と主要メーカー
空中ドローンの普及と並行して、水中ドローン（ROV）市場も急速に拡大しています。
ダム・港湾・橋脚・船体・海底ケーブルなどの水中インフラ点検や、漁業・海洋調査で活用できるドローンメーカーです。
| メーカー名 | 国 | 主な製品・特徴 |
|---|---|---|
| QYSEA（FIFISHシリーズ） | 中国 | 産業用ROVの代表格。高機能・リーズナブルな価格設定。主要部品の自社生産で品質管理 |
| CHASING | 中国 | 産業用から入門者向けまで幅広いラインナップ。「CHASING M2シリーズ」は日本水中ドローン協会認定 |
| Powervision | 中国 | 4K対応・近未来的デザインの「PowerDolphin（約11万円）」など。釣りや海産物調査用途でも人気 |
| Blue Robotics | 米国 | オープンソース設計で拡張性が高い「BlueROV2（100〜150万円前後）」。水深100m対応 |
一般ユーザー向けの入門機は約6万〜10万円から購入できます。
産業用途の本格的な機体は35万〜100万円以上の価格帯が中心です。
水中ドローンは2026年5月時点で操縦に国家資格は不要ですが、業務利用では「水中ドローン安全潜航操縦士」などの民間資格取得が推奨されています。
用途別おすすめドローンメーカーの選び方
用途によって、最適なメーカーは大きく変わります。
以下では、各用途で重要になる基準を示しつつ、最も適合するメーカーを見ていきましょう。
空撮・趣味用途におすすめのメーカー
空撮や趣味用途では、カメラ性能・飛行安定性・周辺アクセサリーが充実しているメーカーを選ぶと安心です。
幅広い撮影シーンへの対応や将来的な業務用途も視野に入れる場合はDJIがおすすめで、約5万円の「DJI Neo」から1インチCMOS搭載の「Mavic 4 Pro」まで揃います。
DJI以外で高画質を求める場合はAutel Roboticsが比較対象になります。
操縦スキルを問わず手軽に空撮を楽しみたい場合は、HOVERAir X1シリーズも注目です。
旅行・セルフィー用途での評価が特に高くなっています。
- DJI
- Autel Robotics（高画像）
- HOVERAir X1シリーズ（手軽な空撮用、旅行向け）
インフラ点検・業務用途におすすめのメーカー
点検用ドローンは、「安全に近づけること」と「データを確実に取得できること」が重要です。
屋外の鉄塔・橋梁・外壁点検であればDJIやSkydioが候補になります。
屋内・狭所点検にはFlyabilityかLiberawareが特化型として適合しており、点検品質と安全性で高評価です。
官公庁・重要インフラでは国産のACSL・NTTイードローンテクノロジーを優先的に検討することをおすすめします。
＜空撮・趣味用途におすすめ＞
- DJIやSkydio（屋外の鉄塔・橋梁・外壁点検）
- FlyabilityやLiberaware（屋内・狭所点検）
- ACSL・NTTイードローンテクノロジー（官公庁インフラ）
測量・マッピング用途におすすめのメーカー
測量では機体性能以上に、RTK/PPKによる位置精度・解析ソフトとのワークフロー・LiDAR連携の有無が成果物を左右します。
広域測量にはWingtra（VTOL固定翼）・エアロセンスが適合し、小〜中規模の測量ではDJI Matrice・CHCNAVが候補です。
＜測量・マッピング用途におすすめ＞
- Wingtra（VTOL固定翼）・エアロセンス（広域測量）
- DJI Matrice・CHCNAV（小中規模測量）
農業（農薬散布）用途におすすめのメーカー
農薬散布では散布の均一性・薬剤対応・洗浄・部品交換のしやすさに加え、整備網とサポート体制が重要です。
ヤマハ発動機は30年以上の農業用無人機実績と全国の整備・講習拠点が強みです。
DJI「AGRASシリーズ」もコストパフォーマンスで広く使われており、国産にこだわる場合はマゼックスやNTTイードローンテクノロジーも選択肢になります。
＜農業（農薬散布）用途におすすめ＞
- ヤマハ発動機
- DJI「AGRASシリーズ」
- マゼックスやNTTイードローンテクノロジー（国産）
DJI以外を選ぶべき3つのケース
DJIは汎用性とコストパフォーマンスで多くの用途に対応できます。
しかし、以下のケースでは他のメーカーのほうが向いていると言えそうです。
- セキュリティ要件が厳しい場合（官公庁・重要インフラ）：撮影データの保存先・クラウド連携の可否・通信経路の暗号化など、調達条件として国産品・特定メーカーが指定されるケースが増えています。ACSLやNTTイードローンテクノロジー、Skydioなどが代替候補になります。
- 特定用途に特化した機体が必要な場合：屋内狭所点検（Flyability・Liberaware）、広域VTOL測量（Wingtra・エアロセンス）、長距離物流（Wingcopter）、操縦不要のセルフィー空撮（HOVERAir）など、汎用機では費用対効果が出にくい用途では特化型が合理的な選択になります。
- 保守・サポート体制を優先する場合：業務での機体停止リスクを避けるため、国内の修理窓口・代替機対応・定期整備などのサポート体制が充実したメーカーを優先するケースでは、国産メーカーや国内代理店体制が整ったメーカーが適合します。
ドローンメーカー選びのまとめ
今回は、海外・国内（日本）の主要なドローンメーカーと、用途別の選び方や世界シェアの傾向などをご紹介しました。
結論として、ドローンメーカー選びは、シェアや知名度ではなく、自分の用途・運用環境・セキュリティ要件・保守体制への適合度で判断することが重要です。
以下に選定のポイントを整理します。
- 操縦不要の手軽な空撮・セルフィー：HOVERAir X1シリーズが筆頭。99gモデルは機体登録も不要です。
- 趣味の空撮・幅広い用途：DJIが最初の選択肢。予算に応じてNeo（約5万円〜）からMavicシリーズまで選べます。
- 業務・産業用途：ACSL・PRODRONE・マゼックス・NTTイードローンテクノロジーなど国産メーカーを優先的に検討。特殊用途（屋内点検・測量）には海外の特化型も有力です。
- 官公庁・重要インフラ：国産機またはSkydio・Parrotなどセキュリティ要件を満たせるメーカーを選定条件の最初に確認します。
- 農薬散布：ヤマハ発動機・マゼックス・DJI AGRASが三大候補。整備拠点とサポート速度を比較してください。
- 水中点検：用途・予算に応じてQYSEA FIFISHシリーズ・CHASING・Blue Roboticsを比較します。
購入で後悔しないために、メーカーを絞り込んだあとは、機体だけでなく保守・部品供給・講習・代替機・ソフトウェア連携まで含めた「止まらずに回る」運用設計ができるかどうかを最終確認しましょう。
2026年現在、ドローン規制は急速に整備が進んでいるため、購入前に国土交通省のドローン飛行ルールページで最新情報を確認することも忘れないでください。
高山無線ドローン倶楽部では、DJIを中心にドローンの買取を行っております。
関東周辺の無料出張買取、全国対応の宅配買取で、手間なくドローンを売却できます。買い替えの際等、ぜひご利用ください。
▼産業用も対応いたします。
