アマチュア無線のコールサイン復活ガイド【チャート付】
アマチュア無線に復帰するなら、あの頃使っていた馴染みのあるコールサインを言ってみたいものです。
本記事ではコールサインを復活する際の手順を整理し、適切な情報をご案内します。
また、現在のコールサインの割り当て事情についても解説します。カムバック組の皆様の参考となれば幸いです。
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コールサイン復活とは
過去に自分が使っていたコールサインを、再度自分の局に割り当てる手続きです。1997年4月1日から制定されました。
コールサイン復活の手順
※ 社団局の場合は、再割り当ては行われていませんので いつでも復活可能です。
旧コールサインは1・2・3・6エリア？
1・2・3・6エリア（関東・東海・近畿・九州）では 「コールサインの再割り当て」が実施されているため、旧コールサインが他の人によって使用されている場合があります。
該当エリアで復活させる場合は、付与状況を事前に確認しておくと安心です。
コールサイン付与状況を確認する
総務省の「電波利用ホームページ（無線局等情報検索）」で現在の付与状況を確認します。
| 検索結果 | 意味 |
|---|---|
| 検索結果が表示される | 他の局に割り当て済み（復活不可） |
| 検索結果が0件 | 未使用の可能性が高い（復活可能性あり） |
検索結果で該当があった場合、新たな局によってそのコールサインが使用されているため、復活させることはできません。
旧免許の廃止は５年以上前か？
【参考】
旧コールサインの証明書類を用意する
証明書類として認められるのは、次のものです。
| 提出書類の例 |
|---|
| 旧コールサインが記載された無線局免許状のコピー |
| 無線局事項書及び工事設計書の写し（総合通信局の証明印あり） |
| 局名録の該当ページ |
| 電波利用料の納入告知書（納付書）の表面左辺 |
| JARLの「旧コールサイン確認書」（後述） |
JARLの「旧コールサイン確認書」
過去の書類が残っていない場合は、日本アマチュア無線連盟（JARL）に依頼し確認書を発行してもらいます。
▼JARLへの発行依頼方法
Webと書面で申請できますが、1週間以上要する場合もありますので注意してください。
新たなコールサインで開局中か？
現在新たなコールサインで開局中か、開局していないかで復活の手続きが異なります。
(新しいコールサインで開局済)
➡呼出符号の変更申請
現在すでにアマチュア局を開局している場合は、「指定事項（呼出符号）の変更申請」として旧コールサインへの変更を希望します。
- 申請手数料は無料（※書面の場合は480円が必要）
- 希望が不成立の場合、現コールサインが継続
- 設備変更も予定している場合は、呼出符号変更を先に行う
変更申請の手続き方法
開局申請には①電子・②書面の2種類の方法があります。
※令和8年2月時点の情報です。必ず、総務省の電子申請ページまたは各総合通信局のページで最新情報をご確認ください。
▽各総合通信局のリンク一覧（変更申請）
①電子申請の場合
【１】アカウントを登録し、「アマチュア局専用の簡易な手続き」＞「開局申請」と進み、
新しいコールサインの無線局免許の情報を入力します。
【２】「１４．備考」欄の「使用する呼出符号」で、「旧呼出記号希望」と選択することで、
コールサインの変更を申請することができます。
※旧コールサインの廃止から5年以上経っている場合は、申請画面の最後の「添付書類」に、旧コールサインの証明書類をデータ化したものを添付してください。
【参考】
②書面の場合
「無線局免許申請書」および「無線局事項書及び工事設計書」を記入し、管轄の総合通信局へ提出してください。
※旧コールサインの廃止から5年以上経っている場合は、「旧コールサインの証明書類」も一緒に提出する必要があります。
また、変更申請（届出）書に交付請求手数料（480円）分の収入印紙を貼り付ける必要があります。
変更申請又は変更届自体に手数料はかかりませんが、これまでのような免許状（免許事項証明書）の発行手数料として必要になります。
【参考】
「書面申請の手数料について」
（開局していない場合）➡開局申請
免許が失効している場合は、開局申請（新規申請）として旧コールサインの希望を出します。電子・書面ともに申請手数料を支払う必要があります。
開局申請の手続き方法
開局申請には①電子・②書面の2種類の方法があります。
※令和8年2月時点の情報です。必ず、総務省の電子申請ページまたは各総合通信局のページで最新情報をご確認ください。
▽各総合通信局のリンク一覧（開局申請）
①電子申請の場合
変更申請の際と操作上の違いはありません。
※申請手数料が必要となりますので、メールで届く案内を参照して支払いを行います。
参考：総務省｜関東総合通信局｜【申請手数料】申請手数料及び申請用紙の入手方法について（アマチュア局）
②書面の場合
原則として、以下の書類を準備する必要があります。
- 1 無線局免許申請書
- 2 無線局事項書及び工事設計書
- 3 返信用封筒(送付に必要な郵便切手を貼った封筒に、送り先を記入したもの)
この中で、2．無線局事項書及び工事設計書の「備考」欄に「旧コールサイン：J○3○○○」と記載することで、旧コールサインを使って開局することが可能です。
※旧コールサインの廃止から5年以上経っている場合は、「旧コールサインの証明書類」も一緒に提出する必要があります。
使用する機器によっては提出書類の一部が変わってきますので、詳しいことは各総合通信局ホームページの「開局手続き説明」や「よくある質問」を参照してください。
書類添付時のポイント
- コールサインと氏名が明確に確認できる範囲を取り込む
- 複数ページにまたがる場合は、関係部分が分かるようにまとめる
- 画質が荒く文字が読めない場合、追加提出を求められる
- 住所が変わっている場合は、当時と現在の情報のつながりが分かる補足資料や説明メモを添える
申請手数料まとめ
申請時には、申請手数料の納付が必要な場合があります。以下に、扱いをまとめました。
※令和7年10月1日時点の情報です。必ず、各総合通信局のページで最新情報を確認してください。
| 手続きルート | 電波利用料の扱い |
|---|---|
| 呼出符号の変更申請 | 申請手数料は無料（変更後の免許状を書面で発行する場合は480円） |
| 開局申請 | 手数料納付が必要（電子／書面、また機器の種類により金額が異なる） |
| 申請等の区分 | 手数料額 |
|---|---|
| 開局申請（50W以下の場合） | 2,750円 |
| 開局申請（50Wを超える場合） | 5,400円 |
| 申請等の区分 | 申請書等に貼る印紙額 （(1)＋(2)） |
(1) 各申請等の手数料額 | (2) 免許事項証明書 交付請求手数料 |
|---|---|---|---|
| 開局申請（50W以下の場合） | 4,530円 | 4,050円 | 480円 |
| 開局申請（50Wを超える場合） | 8,480円 | 8,000円 | 480円 |
コラム：コールサイン再割り当ての開始と現在
国内の一部エリアでは「コールサイン再割り当て」が実施されています。かつて使用され、免許の失効などにより空き番となったコールサインを、新規開局者や再開局者に再度割り当てることです。
アマチュア局の増加によって新規に割り当てるプリフィックスの不足が見込まれ、1985年に関東地方（１エリア）で開始されました。
経緯：再割り当ての変遷
新規に発給するコールサインの不足を補うため、再割り当てが度々行われてきました。
1985年（昭和60年）9月：関東地方（１エリア）でコールサインの再割り当てが始まりました。
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1990年代が近づくと、１エリア等でコールサイン枯渇が目前となりました。
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1990年4月、7K1から始まるコールサインの発給が関東で開始されました（2003年6月まで）。
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1997年4月、旧コールサイン復活制度が始まり、自分が過去に使っていたコールサインが再取得できるようになります。
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1999年以降、関東では2回目のコールサイン再割り当てが進められています。
参考：JARL「アマチュア無線年表・1989年～2000年」より
なお、再割り当ての順番は以下のように進んできました。
- 関東（1回目） JE1から
- 近畿 JE3から
- 東海 JE2から
- 九州 JA6から
- 関東（2回目） JA1から
「JAコール」の復活
再割り当てによって、かつてはベテランの証だった「JA1○○○」等が初心者に割り当てられるという現象が起きました。当時の無線界では大きな話題を呼んだ例です。
現在の状況
現在は、1・2・3・6エリア（関東・東海・近畿・九州）で再割り当てが行われています。
- 指定のルール： アルファベット順に使い切った後、古いプリフィックスの空き番号から順次埋めていく形です。
原則、免許失効から６か月程度経過すると再割り当ての対象になりますが、多少の前後はあります。
まとめ｜コールサイン復活の要点
旧コールサインの復活では「現在未使用であること」「かつて開局していた本人と証明できること」が鍵になります。
特に1・2・3・6エリア（関東・東海・近畿・九州）では再割り当てが実施されているため、電波利用ホームページの無線局等情報検索で付与状況を事前確認することが肝要です。
復活手続きは、現在新しいコールサインで開局中なら「変更申請」、失効したままであれば「開局申請」として進めます。
5年以内は履歴確認が期待できる一方、5年を過ぎると旧免許状の控えや確認書など、資料の準備が必要となります。
各種買替えの際等、お気軽にご相談ください。
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